福祉現場をよく知る鳥海房枝さんと、在宅現場をよく知る上野まりさんのお二人が毎月交代で日々の思いを語り、地域での看護のあり方を考えます。
「いちばんたいせつなことは、目に見えない」
文:上野まり
昨年、東日本大震災の被災地に連泊した際、はるか昔に見た覚えのある挿絵に出会い、懐かしく思って久々に映画館に入りました。その映画は「リトルプリンス 星の王子さまと私」。以前読んだストーリーはほとんど記憶になかったので、その後、原作本『星の王子さま』(新潮社)を買ってあらためて読んでみました。
本連載では、聖路加国際大学学長の井部俊子さんと、訪問看護パリアン看護部長の川越博美さんが、往復書簡をとおして病院看護と訪問看護のよりよい未来を描きます。さあ、どんな未来が見えてくるのでしょう。
川越博美さんから井部俊子さんへの手紙
病院や訪問看護ステーションで
看護師のキャリアアップを支えていきましょう
文:川越博美
訪問看護のキャリアパスについてご意見をいただき、ありがとうございました。
「新卒看護師を訪問看護師に」という動きは、政策的に、厚生労働省や日本看護協会、全国訪問看護事業協会などが率先して推し進めています。訪問看護師の量と質をどのように確保するかという課題への新しいチャレンジだと思います。
私が「新卒の看護師が訪問看護をするのは、今の教育システムでは乗り気ではない」と書いたのは、1人で訪問看護をするには最低限の知識と技術が要求されるからです。訪問看護サービスは、利用の仕方により、また介護保険・医療保険によっても利用料は若干異なりますが、おおよそ1万円のサービスと考えてよいと思います。訪問看護ステーションによってそれぞれ得意分野・特徴があるにせよ、ステーションや訪問看護師によって看護サービスの質が異なるというのは、利用者である国民が許してはくれません。サービスの質を担保するために、訪問看護師に必要な能力を各ステーションで教育できればよいのですが、小規模なステーションが多い現状では経営上の問題もあり、病院で基礎的な知識・技術を習得した看護師を雇用しているのが現状です。
そもそも、訪問看護師にとって最低限必要な知識・技術とはなんでしょうか。
東日本大震災からもうすぐ5年。あれほどの被害があったにもかかわらず、年月は確実に私たちの記憶を薄めていきます。
原発事故の影響が大きかった福島県楢葉町では、町に戻った住民はいまだ約5%だそうです。一方、川内原発、高浜原発の再稼働が話題になったのは、記憶に新しいですね。
あれから5年経った今、改めて災害看護について、考えてみてはいかがでしょうか。
今月のオススメ書籍では、弊社の災害関連本を選りすぐって、ご紹介いたします。
福祉現場をよく知る鳥海房枝さんと、在宅現場をよく知る上野まりさんのお二人が毎月交代で日々の思いを語り、地域での看護のあり方を考えます。
利用者本位とは 〜本人と家族の意向をどうすり合わせるか
文:鳥海房枝
特別養護老人ホームへの入所が老人福祉法に基づく措置制度だった時代に、私が役所でその担当部署に所属していた際のエピソードを紹介します。母親が特養に入所している男性が窓口にやって来ました。この特養は「家族会」を年4回、平日に開催していました。男性は家族会に参加するために会社を休み、そのついでに役所に立ち寄ったとのことです。そして「本当は身内がすべき尻の世話までしてもらっているのだから、会社を休んででも出席しないと施設長や職員に申し訳ない」と言うのです。これは“入居者は人質”を連想させる言葉であり、「お世話になります」の気持ちを施設側に伝えるために家族会にも“アリバイ参加”している様子が見てとれました。
本連載では、聖路加国際大学学長の井部俊子さんと、訪問看護パリアン看護部長の川越博美さんが、往復書簡をとおして病院看護と訪問看護のよりよい未来を描きます。さあ、どんな未来が見えてくるのでしょう。
井部俊子さんから川越博美さんへの手紙
訪問看護師のキャリアをどう考えるべきでしょうか
文:井部俊子
20年以上たってもあなたのトラウマとなっている病棟婦長(当時)の「よそ者が病院に入ってきて退院指導をするとは」という言動に(少しだけ)心を痛めています。時はたち、現代は地域包括ケアの時代ですから、このような“暴言”を吐く看護管理者はボクメツされたと思います。
今回は訪問看護師のキャリアパスについて考えてみたいと思います。あなたは、「新卒の看護師が訪問看護をするのは、今の教育システムでは乗り気ではありません」と書いています。「でも病院で経験を積んだら、若いうちに地域に出てほしい」とも書いています。
なぜ新卒看護師が訪問看護をするのは乗り気でないのか、今の教育システムをどのように変えると乗り気になるのか、“若いうち”に地域に出るとはどのようなことなのかなど、詳しくお聞きしたいのですが、ともかく、2014年6月に行われた「訪問看護事業所アンケート調査」をみてみましょう。