訪問看護ステーションの管理者が地域のニーズを的確に捉えて健全
な経営を行い、その理念を実現するために行うべきことを、公認会
計士・税理士・看護師の資格を持つ筆者が解説します。
給与の正しい知識を
身につけよう（前編）
渡邉 尚之
皆さんは、自分がもらう、またはスタッフに支払う給与について、どのような認識を持っていますか？ 訪問看護ステーションの管理者が給与についての知識を習得する機会は、あまり多くありません。しかし、給与の支払いは経営者・管理者とスタッフの信頼関係を維持する上で大変重要な要素です。そのため、給与計算を社会保険労務士などに委託しているステーションであっても、経営者・管理者は給与についての基本的な知識を理解しておくことが必要です。
地震や水害などの自然災害が「自身にも降りかかるかもしれない」という漠然とした不安は、近年高い頻度で発生している大規模災を目の当たりにして、ますます現実味を帯びて実感されるようになっているのではないでしょうか。被災地で当事者として、専門職としてどのように判断し行動すべきなのか、ここにご紹介する書籍のように、さまざまな看護職による過去の体験・実践の多面的な記録がその時には大きな力となるはずです。
高度急性期病院では難しいとされてきた身体抑制減少に挑戦し、ゼロ化を達成した金沢大学附属病院の取り組みと成果を紹介した書籍『急性期病院で実現した 身体抑制のない看護―金沢大学附属病院の挑戦』が刊行になりました。ICUや精神科も含めた抑制ゼロの達成に驚くとともに、「金大ができたなら、当院でもできるはず」と決意を新たにした、という声も届いています。
本誌の人気連載「看護と人事の協働で実現するWLB」をベースに大幅加筆して再構成した本書。おなじみのやさしい語り口と具体的な資料によって、超実戦型の取り組みをわかりやすく提示します。病院の現役人事担当者が導き出した「人事管理の成功メソッド」は、ナースの“働き方改革”に取り組むすべての方におすすめしたい内容です。
【出席者（写真左から）】
橋本 久美子
聖路加国際病院相談支援センター 医療連携室・がん相談支援室 アシスタントナースマネージャー
小迫 冨美恵〈司会〉
横浜市立市民病院看護部がんセンター担当副部長／がん相談支援センター専門相談員／がん看護専門看護師
桜井 なおみ
キャンサー・ソリューションズ株式会社 代表取締役社長
がん患者の3人に1人が就労可能年齢で罹患する今、治療と就労の両立支援は社会全体の課題です。2018年、第3期がん対策推進基本計画が閣議決定。診療報酬改定では支援の充実をめざして「療養・就労両立支援指導料」「相談体制充実加算」が新設。また、厚生労働省「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」★1の参考資料として「企業・医療機関連携マニュアル」が公表されました。座談会では、あらためて看護職にはどのような取り組みが可能なのかを話し合っていただきました。
