日本では、新型コロナワクチンの接種が急ピッチで進められています。しかし8月以降、新型コロナウイルスの全国新規感染者数は過去最多の更新が相次ぐなど、未だ収束の兆しは見えません。果たして収束する日は来るのか、また、それはいつごろのことなのか。ワクチンをめぐる最新の知見も踏まえ、今後について解説いただきます。

COVID-19はいつ収束するのか

峰 宗太郎

みね そうたろう

米国立研究機関 博士研究員

医師／薬剤師

筆者略歴

京都大学薬学部、名古屋大学医学部医学科卒業、東京大学大学院医学系研究科修了。国立国際医療研修センター病院、国立感染症研究所等を経て、2018年より現職。病理専門医。医学博士。共著で「新型コロナとワクチン 知らないと不都合な真実」（日本経済新聞出版）発刊。

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前稿（本誌2021年5月号）では、新型コロナワクチンについて詳しく解説しました。その後、世界各国でワクチン接種が進む中、効果の検証が行われていますが、変異ウイルスの出現など、当初と状況が変わってきている部分もあります。本稿では、明らかになったワクチンの効果や現在の状況などから、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の流行収束について考えます。

ワクチン接種が進められる中、
明らかになったこと

●実証された感染予防効果

新型コロナワクチンには、感染予防・発症予防・重症化予防という3つの予防効果が期待されています

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怒りの感情と上手に付き合う手法“アンガーマネジメント”を看護職が医療・介護現場で生かすための、基礎知識と看護実践への活用のポイントを解説します。

アンガーマネジメント上達への一歩①
「アンガーログ」

光前 麻由美●みつまえ まゆみ

一般社団法人日本アンガーマネジメント協会

アンガーマネジメントコンサルタント

独立行政法人国立病院機構神奈川病院 看護師

実践の効果を高めるために
ぜひ取り入れてほしいこと

これまでさまざまな事例を挙げながら、アンガーマネジメント的な考え方や怒りの対処法について具体的に紹介してきました。「自分にも思い当たる節がある」「まわりにそういう人がいる」と感じた人もいるのではないでしょうか。また、「今までは気に留めていなかったが、実際に取り組んでみて“言いたいことを言えずに我慢していたときが多かった”と気づいた」という人もいるかもしれません。

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地域包括ケアシステムの先進事例として、全国から注目されている「幸手モデル」。地域住民とともにこのモデルをつくった筆者の医師としての歩みを振り返り、幸手モデルの本質に迫ります。

➑社会人人生で初めてケアをされた経験

忘れかけていた
自身を信じて動くことの大切さ

2012年、埼玉利根保健医療圏地域医療連携推進協議会が設立され、いよいよ、われわれが知る限り全国初の二次保健医療圏単位における地域医療連携システム「とねっと」（Electronic Health Record：EHR）の構築に向けた検討が始まりました。利根保健医療圏すべての医師会・基幹病院・保健所・7市2町の行政機関に参加してもらうことに成功したのです（2018年度からは、歯科医師会や薬剤師会も参加）。

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精神科病院の訪問看護室で働きながら、文筆活動を行う宮子あずささん。最近気になること、疑問に思うことなどを書きつづります

❾コロナ禍で知った「見え方」の違い

「不要不急の外出」なんてない

新型コロナウイルス感染症の流行が始まって早一年半が過ぎました。この間、国や自治体から「不要不急の外出は避けるように」とのアナウンスが行われてきました。

これは感染防止の見地からは、やむを得ない注意喚起でしょう。とはいえ、メンタルヘルスの立場から見れば、適度な外出は人間にとって不可欠なものです。

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訪問看護ステーションや高齢者ケア施設で

生じやすい人事労務に関するトラブルと対応策、

またトラブルの防止策について解説いただきます。

スタッフがメンタルヘルス不調になった際の対応①

復職・退職までの流れと現状把握

中山 伸雄

なかやま のぶお

社会保険労務士法人Nice-One 代表 / 社会保険労務士

メンタルヘルス不調者数の増加

精神疾患により医療機関にかかっている患者数は、近年、大幅に増加しており、厚生労働省の調査によると2002（平成14）年は約258万人でしたが、2017（平成29）年では400万人を超えています（図1）1）。

筆者は、社会保険労務士として企業の社会保険の給付手続きの代行業務を担っており、メンタルヘルス不調が原因による健康保険の傷病手当金の支給申請数や相談数の多さに、困惑すら感じています。それは、医療・介護事業所も例外ではなく、メンタルヘルス不調者に関する相談は日常になってきました。

メンタルヘルスが不調になると、「遅刻しがち」「欠勤が増えた」「おかしな行動をする」など、業務にさまざまな影響が出てきます。もちろん事業所は貴重な人材を失いたくないでしょう。しかし、期待されるパフォーマンスを出せないとなると、不本意とはいえ事業所は対応を考えなければなりません。かといって、日本の労働法制においては、良くも悪くも解雇規制が厳しく安易な対応は禁物です。職場復帰をめざして復職支援をするのは事業所の責務ですが、人がかかわる問題である以上、いつ、何が原因で労使トラブルに発展するかわかりません。職員はもちろん、事業所を守るためにも、場面ごとに慎重な対応が求められます。

そこで今回から数回にわたって、メンタルヘルス不調者への対応について紹介します。

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