SPECIAL INTERVIEW 『「暮らしの保健室」ガイドブック』が刊行 “社会的処方”として注目したい「よろず相談所」

秋山 正子 さん

(あきやま・まさこ)

 

暮らしの保健室 室長/認定NPO法人マギーズ東京 センター長

NPO法人白十字在宅ボランティアの会 理事長

 

秋田県出身。聖路加看護大学卒業後、臨床及び看護教育に従事。実姉の末期がんの看取りを経験したことで、1992年から東京都新宿区にて訪問看護を開始。2011年「暮らしの保健室」開設。2015年看護小規模多機能「ミモザの家」開設。2016年がん患者と家族のための相談支援の場「マギーズ東京」を開設

 

「やってみたいと思ったとき、それは“手の届くところ”にあります!」と秋山正子さんが声かけをしたコミュニティケア 2019年6月臨時増刊号『「暮らしの保健室」のはじめかた』は大きな反響を呼び、早々に品切れに。そこで大幅な追記と新たな保健室からの報告で60ページ増やし、『「暮らしの保健室」ガイドブック』として書籍化しました。秋山さんら編集企画委員「くらほチーム」の皆さんに、あらためて本書のおすすめポイントをうかがいました。

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【Book Selection】新人看護師におすすめ書籍4選

当社おすすめ書籍を、新刊・既刊・古典織り交ぜてご紹介!!

 

看護の本質・奥深さを感じられる書籍を集めました

 

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SPECIAL BOOK GUIDE 看護職の持つ可能性を最大限に発揮する ナイチンゲールの「越境」が看護にもたらしたもの


クリミアでの活躍で一躍英雄となったナイチンゲールは、類まれな知力・思考力・行動力で公衆衛生改革に邁進し、また看護教育制度の確立に努め、それまで卑しい職業と思われていた看護師のイメージ像を飛躍的に向上させました。一方で、「歴史上初の病院建築家」「統計学の母」とも言われるように、彼女の活躍は「看護」にとどまりません。ナイチンゲールが確固たる信念の下に行った既存の枠からの「越境」は、看護にどのような影響を与えたのかについて考えます。

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特別寄稿

日本国内でも医療従事者を対象にした新型コロナワクチンの接種が始まりました。しかし医療従事者の中にも、このワクチンの有効性や安全性について疑問を持つ人が少なくありません。そこで本稿では、新型コロナワクチンを正しく理解するために、ワクチンの開発経緯や効果・副反応などについて詳しく解説します。

 

 

新型コロナワクチンの正しい知識と理解を

 

峰 宗太郎

みね そうたろう

米国立研究機関 博士研究員

医師/薬剤師

 

筆者略歴

京都大学薬学部、名古屋大学医学部医学科卒業、東京大学大学院医学系研究科修了。国立国際医療研修センター病院、国立感染症研究所等を経て、2018年より現職。病理専門医。医学博士。共著で「新型コロナとワクチン 知らないと不都合な真実」(日本経済新聞出版)発刊。

 

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2021年2月17日、日本でも医療従事者を対象とした新型コロナワクチンの接種が始まりました。新型コロナウイルス感染症の重症化リスクの高い高齢者や基礎疾患のある人を守るためには、ワクチンの普及率を上げることが重要です。しかし、感染対策の決め手として期待する半面、ワクチンが非常に早く開発・実用化できたことに対して、不安や不信感を抱いている人も少なくないと思います。

 

本稿では、新型コロナワクチンに関する正しい知識と理解を深めるために、ワクチンの開発・実用化に至るまでの経緯をはじめ、効果・副反応、接種時の注意点について解説します。

 

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人事労務相談室❶

訪問看護ステーションや高齢者ケア施設で

生じやすい人事労務に関するトラブルと対応策、

またトラブルの防止策について解説いただきます。

 

社会保険労務士の活用

 

中山 伸雄

なかやま のぶお

社会保険労務士法人Nice-One 代表 / 社会保険労務士

 

 

「社会保険労務士って、何をしてくれる人ですか?」と、質問を受けることがあります。一方で、すでにお付き合いのある事業所からは、「社会保険労務士って、そんなことまでしてくれるのですか」と、言われることがあります。

このたび、社会保険労務士(以下:社労士)の立場で連載執筆の依頼を受けました。連載開始に当たって、まずは皆さんに社労士の業務について知ってもらおうとの思いに至り、初回となる本稿では、社労士の業務について紹介します。

 

社労士の主な業務内容

 

企業の成長には、「金・モノ・人材」が必要と言われています。社労士はその中でも人材に関する専門家であり、「労働及び社会保険に関する法令の円滑な実施に寄与するとともに、事業の健全な発達と労働者等の福祉の向上に資すること」*1を目的として業務を行っています。業務内容は、事業所における採用から退職までの「労働・社会保険に関する諸問題」や「年金の相談対応」など、広範囲にわたります。

 

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