SPECIAL INTERVIEW 臨床でこそ使いこなしたい 「看護過程」と「看護理論」

阿部幸恵 さん

(あべ・ゆきえ)

 

東京医科大学医学部看護学科/

大学病院シミュレーションセンター 教授

 

防衛医科大学高等看護学院卒業。循環器、救命救急、高齢者施設、保育園で臨床を経験。1997年からの9年間は大学および大学院に在籍し、小学校教員免許、児童学博士号を取得。2006年以降、全医療者・医療系学生対象のシミュレーション教育に携わる。2011年琉球大学医学部附属病院地域医療教育開発講座准教授、2012年同講座教授およびおきなわクリニカルシミュレーションセンター副センター長、2014年東京医科大学病院シミュレーションセンターセンター長を経て、2017年より現職。

 

『臨床実践と看護理論をつなぐ指導』を上梓した阿部幸恵さんに、臨床現場における「実践」と「理論」の関係や、両者をつなぐ意義についてうかがいました。

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災害に強いステーションづくり⓮

訪問看護ステーションにおけるBCP(事業継続計画)の

策定、防災・減災対策のポイントを解説するとともに、

実際の事例などをとおして災害時の

対応・危機管理のあり方を示します。

 

 

 

地域における

BCP連携の必要性①

 

山岸 暁美

やまぎし あけみ

慶應義塾大学医学部衛生学公衆衛生学教室 講師

一般社団法人コミュニティヘルス研究機構 機構長・理事長

 

 

今号と次号にわたって、災害対応マニュアルとBCPの違いを解説した上で、地域におけるBCP連携の必要性について述べていただきます。

 

はじめに

 

令和3年度介護報酬改定により義務づけられた業務継続計画(Business Continuity Plan: BCP)策定の猶予期間3年のうち、1年が経ちました。少し焦り始めている読者もいるかもしれません。しかし、BCPは最初から完璧にはできません。また、つくって終わりにしてもいけません。つくったBCPをシミュレーション訓練で評価し、改良を重ねて育てていくこと、このプロセスこそが最も大事なのです。

 

また、自事業所のBCPはもちろん必要ですが、地域を面として捉え、近隣の訪問看護事業所等との連携により、医療・ケアを継続するという視点も非常に重要です。今回、BCPとは何かという説明に加え、このことについて詳しく解説します。

 

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特別寄稿 ステーション誕生から30年 訪問看護制度創設期の現場での奮闘

 

川越 博美

(かわごえ ひろみ)

特定非営利活動法人

在宅ホスピスボランティアきぼう 代表

元白十字老人訪問看護ステーション 所長

 

聖路加看護大学卒業。ライフケアシステムでの訪問看護などを経て、1992年老人訪問看護制度創設と同時に、白十字老人訪問看護ステーション所長。1997年聖路加看護大学地域看護学教授、2004年聖路加看護大学看護実践開発研究センター教授。その後、訪問看護バリアン看護部長、すみだ在宅ホスピス緩和ケア連絡会あこも代表を経て、現職。

 

老人保健法の改正により、1992年に老人訪問看護ステーションでの訪問看護が行われるようになりました。当時は、現場で必要性があっても、制度上、実施できないことがあるなど、制度とニーズが大きく乖離していました。その状況を変えるべく奮闘してきた創設期の訪問看護師たち。その1人である、川越博美さんに30年を振り返り、次世代を担う訪問看護師にメッセージをいただきます。

 

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SPECIAL BOOK GUIDE Nursing Todayブックレット14 『#生理の貧困』 関連企画 「生理の貧困」に関するアンケート結果

昨年来「生理の貧困」という言葉を耳にすることが増えてきました。言葉の印象から経済的な問題と思われがちですが、実際は虐待、性教育の不足、ジェンダー問題、社会格差などさまざまな要素が複雑に絡んでいます。またウイメンズヘルス領域の問題であるものの、生理の貧困状態にある人をどうやって見つけ出し、どのように支援すればよいかわからない、という声も聞かれます。

 

ここでは昨年末に弊社が実施した「生理の貧困」に関するアンケート結果をお伝えします。

 

▶回答者の属性(n=102)

 

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SPECIAL INTERVIEW 今こそチームで取り組みたい 基本の医療安全対策

内藤 清美さん(右)

(ないとう・きよみ)

 

山内 桂子さん(左)

(やまうち・けいこ)

東京海上日動メディカルサービス株式会社

メディカルリスクマネジメント室

 

【メディカルリスクマネジメント室について】

医療・健康に関するさまざまな事業を展開する東京海上日動メディカルサービス株式会社の一部門。医療機関向けに医療安全の研修やコンサルティングなどのサービスを提供している。

 

医療機関の医療安全を支援する事業として、研修やコンサルティング、教材開発などを手がける東京海上日動メディカルサービス株式会社メディカルリスクマネジメント室。同室は昨年12月、新刊『医療安全実践ガイド 第2版』を上梓しました。室長の内藤清美さんと特別講師の山内桂子さんに、近年の医療安全研修の傾向、書籍の活用法などについてうかがいました。

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