地域ケアの今⑱

福祉現場をよく知る鳥海房枝さんと、在宅現場をよく知る上野まりさんのお二人が毎月交代で日々の思いを語り、地域での看護のあり方を考えます。

マスクの季節に思うこと

文:上野まり

今年の冬は、インフルエンザとノロウイルスの流行が当たり年だったようです。大学では、学生・教員・職員が皆マスクを着用しています。街中でもおしゃれな身なりをしつつマスクをつけ闊歩している人に多く出会います。感染症の季節を感じさせる1つの風景なのかもしれません。PM2.5 なる汚染物質による健康被害から身を守るために、誰もが日常的にマスクをしている地域もあるようです。
どのような理由にしても、正直なところ、中高年である私はこの風景にやや違和感を覚えます。職業柄、白衣にマスクをした姿にはまったく違和感がないのですが、最近若いころには感じなかったマスク装着による不都合が気になるのです。

マスクがもたらす不都合

先日、学生の実習指導で病院に2週間行き、白衣にマスクという姿の学生たちと毎日一緒にいました。困ったのは、「誰だかわからない」「声がよく聞きとれない」「マスクを外してと言いにくい」ことです。近視と老眼のためか、普段から人の顔の特徴がつかみにくくさらに記憶力も鈍ってきているので、昔に比べ名前と顔が覚えづらくなりました。髪型や化粧、服装が変わったりすると、何度会っても学生の名前と顔がなかなか記憶できません。そんな状況にもかかわらず、実習では数人の女子学生が同じユニフォームを着てマスクをつけ、実習にふさわしい同じ髪型だったのです。2つの目を見つめて、懸命に誰かを判断するしかありませんでした。

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トシコとヒロミの往復書簡 第18回

本連載では、聖路加国際大学大学院看護学研究科特任教授の井部俊子さんと、訪問看護パリアン看護部長の川越博美さんが、往復書簡をとおして病院看護と訪問看護のよりよい未来を描きます。さあ、どんな未来が見えてくるのでしょう。

川越さんイラスト

川越博美さんから井部俊子さんへの手紙

「賢い消費者」を育てるPR
文:川越博美


2017年もあっと言う間に3月。年を重ねると時が過ぎるのが早いことを実感しています。前号では、それについてピエール・ジャネの説を紹介して説明してくださいました。なるほどと納得しながらも、井部さんや私は、その説による「機械的な日課に転換され」「空っぽになって崩れていく」には当てはまらないと思います。なぜなら私は、刺激的で変化に富んだ今を「どうしてこんなに忙しく仕事をしているのか」と思いながらも楽しんでいますから。時には悠々とした定年退職後の生活をうらやましく感じることもありますが、それでもまだ働くことが許されていることを“看護師”という職業のおかげだと感謝しています。高齢者は75歳からと定義される時代。後輩たちに訪問看護の歴史を語りながら、今という時代に通じる看護師でありたいと、骨粗しょう症の薬を飲みながら日々奮闘している私です。
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月刊誌「コミュニティケア」の好評連載が書籍化! 『訪問看護師ががんになって知った 「生」と「死」のゆらぎ』

訪問看護パリアン看護部長・川越博美氏のエッセイ「訪問看護師ががん患者になって考えた 死にゆく人に寄り添い支えること」が大幅加筆の上、本になりました。闘病、介護・看取り、まちづくり……当事者として向き合ってきた著者ならではの、真摯な言葉に溢れた1冊です。

 

「パリアン」スタッフと本書の完成を喜ぶ著者 (左から3人目)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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暴言・暴力・ハラスメントから 職員を守る段階的対応について、 医療法務弁護士が提案する書を刊行!

 

1956年東京都武蔵野市生まれ。1981年東京大学法学部卒業。1986年弁護士登録(東京弁護士会所属)。1989年井上法律事務所を開設。2004年医療法務弁護士グループ代表に就任。病院顧問弁護士、病院代理人などを務め、昨今の医療への司法介入に対し、医療現場をよく知る立場からMRICなどへの寄稿を通じ警鐘を鳴らし、医療関係者からも多くの支持を得ている。著書に『「医療事故調査制度」法令解釈・実務運用指針Q&A』(マイナビ)、『病院法務部奮闘日誌』(日本医事新報社)などがある。

このたび当社より刊行しました「暴言・暴力・ハラスメントから職員を守る段階的対応」は、すべての医療スタッフが、患者トラブルへの対応と法的知識の基本を理解するための書です。編著者である井上清成弁護士に本書のねらいを述べていただきます。

 

 

 

 

 

 

 

 

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地域ケアの今⑰

福祉現場をよく知る鳥海房枝さんと、在宅現場をよく知る上野まりさんのお二人が毎月交代で日々の思いを語り、地域での看護のあり方を考えます。

高齢者ケア施設における
業務の合理化の方向性を考える

文:鳥海房枝

 

平成30年度の介護報酬改定に向けた議論を耳にするようになりました。この中で介護現場の人手不足に絡めて記録物の膨大さも取り上げられ、その大幅削減をめざしているそうです。もし、それが実現すれば極めて歓迎すべきことです。

 

私が第三者評価で現場を訪問する際、使い道があいまいなまま何枚もの記録物にタイトルをつけ、それぞれに利用者の名前を書いて“分散管理”している実態を見ることが多くあります。なぜ記録物が増えたのかを職員に尋ねると、「行政指導(監査)で指摘された」という受け身な回答が多いのが事実です。さらに本当にそのように指摘されたのかを聞くと、「これまでの書類を見直さないまま、指摘されたことに応えていったら書類が増えた」という結果にいきつきます。
また、介護保険の加算要件も書類の増加を加速させているように感じます。例えば、「看取り介護加算」はそのよい例でしょう。