「家族看護 18」の特集「退院支援における家族ケア」について、編集委員を代表して、牛田貴子先生（信州大学医学部保健学科准教授）から寄せていただいた文章（p.8に掲載）をご紹介します。
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なぜ退院に向けて家族ケアを行うのでしょうか。簡単に言えば、「入院（入所）—退院（退所）により、本人も含めた家族全員がその影響を受け、家族全体の健康と生活に関して課題が生じ、新たな対応が必要となる」からです。
「家族看護18」寄稿「赤ちゃんを亡くした遺族の声 ─ 医療者に伝えたいこと」
病気や流産で赤ちゃんを亡くした家族を精神的に援助するための自助組織、NPO法人「SIDS家族の会」の広報担当理事・田上克男さんからの寄稿記事（p.155）の全文を、特別にご紹介します。
“赤ちゃんを亡くした遺族の声 ─ 医療者に伝えたいこと”
「SIDS家族の会」は、病気、または死産や流産で赤ちゃんを亡くした家族を精神的に援助するための自助組織である。ここでは、遺族の思いを挙げながら、医療者への願いを記す。
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「家族看護18」刊行しました（記事の一部をご紹介）
「家族看護」の最新号（18号）を刊行しました。今回の特集は「退院支援における家族ケア」。退院によって本人も含めた家族全員が影響を受け、新たな対応が必要になります。退院支援で家族をどう捉えどう支援するか、さまざまな切り口から取り上げています。詳しい内容はこちら →〈目次と解説〉｜〈今回の特集について〉
誌上コンサルテーションでは、5つの事例とその対応を紹介しています。そのうちの1事例をこちらでご覧いただけます。→ 危機的状況に陥った家族への支援 “子どもの障害を受け入れられない”
また、病気や流産で赤ちゃんを亡くした家族を精神的に援助するための自助組織、NPO法人「SIDS家族の会」の広報担当理事・田上克男さんからの寄稿記事を、今回特別にこちらでもご紹介させていただきます。→ 「赤ちゃんを亡くした遺族の声：医療者に伝えたいこと」
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コミュニティケア9月号発売中です！
「きちんとケアを行っているのに、褥瘡が治らない」
「褥瘡の発生要因が特定できない」
－－このように、褥瘡ケアがうまくいかなかったことはありませんか？
在宅ケアの現場では、利用者の生活背景がそれぞれ違うこと、さまざまな事業所の専門職がかかわること、短期入所や通所介護の利用などで療養場所が変わることなど、環境が病院と異なります。このため、褥瘡の治療・ケアに関して改善が見られないケースも生じています。
特集1「褥瘡ケアの“落とし穴”」は、在宅ケアの現場で褥瘡の治療・ケアに改善が見られないケースの原因を“落とし穴”という視点で探っていきます。
「“落とし穴”に陥っていないか？」と考える視点がわかる特集です。
特集2「ケアマネジャーに訪問看護をPRする！」は、身体状況を正確に把握することが難しい福祉系ケアマネジャーに、訪問看護の“よさ”と“活用方法”を知ってもらうアプローチの仕方をまとめました。
訪問看護師が実践するアプローチ方法を紹介するとともに、ケアマネジャーから「訪問看護のことをよく理解していなかったころ」と「訪問看護師について理解し、活用するようになってから」ではケアマネジメントがどのように変わったのかを述べていただいています。
詳細はコチラから！
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コミュニティケア2011年8月号、発売中です！
〈第１特集〉
立ち上げよう!訪問看護ステーション
訪問看護ステーションが地域にもっと増えて、在宅療養者を支えていかなければ、その家族も疲弊してしまいます。しかし、訪問看護ステーションは全国に5700カ所程度と伸び悩んでいます。
ただ、休止するステーションがある一方で、新たに開業するステーションもあり、看護職自身が経営者となって“自分の望む看護”を展開しようと頑張っているステーションも増えてきています。「わずか50万円の所持金で開業できました!」という所長さんもいます。
第１特集では、看護職が自ら、あるいは所属組織に働きかけて、実際に看護職が立ち上げた２カ所のステーションの「レポート」と、立ち上げ当時を振り返っていただいた９つのステーションからの「報告」で“訪問看護ステーション立ち上げの秘訣”が満載です。
地域の高齢者を支えるためにも、訪問看護ステーションを立ち上げてみませんか？ 本特集を読んで、その第一歩を踏み出してください。
〈第２特集〉
訪問看護からの発信で“連携”強化!
――訪問看護ステーション連絡協議会の取り組み
全国各地には訪問看護ステーションの連絡協議会等が設置されており、それぞれ積極的に活動しています。連絡協議会の中には、行政や他機関との連携など、1つのステーションでは難しい取り組みも連絡協議会として働きかけることで、可能にしているケースがあります。例えば、訪問看護支援事業で行政・職能団体と連携したり、独自事業で病院の看護師などに訪問看護を発信する取り組みなどです。
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