尾﨑 章子
東北大学大学院医学系研究科
保健学専攻 老年・在宅看護学分野 教授
千葉大学看護学部卒業、東京医科歯科大学大学院医学系研究科修士課程、同博士後期課程修了。東京都立保健科学大学看護学科講師、国立精神・神経センター精神保健研究所研究員、東邦大学看護学部教授を経て、現職
坪井 桂子
神戸市看護大学
健康生活看護学領域 老年看護学分野 教授
岡山県立大学大学院保健福祉学研究科看護学専攻修了、岐阜県立看護大学大学院博士後期課程修了。岡山大学医学部保健学科に勤務後、岐阜県立看護大学講師、岐阜県立看護大学准教授を経て、現職
高齢者の夜間のケア（ナイトケア）に焦点を当て、看護職等の人的リソースが限られた中でも適切に提供するために必要なケアのエッセンスを実践事例とともにまとめた『高齢者のナイトケア』を刊行しました。編著者のお2人にインタビューを行い、高齢者のナイトケアの実際と本書の発行経緯、概要と特徴などのほか、ナイトケアを担う看護職へのメッセージをいただきました。
「人生の終焉を迎える人」（自分で死を意識するようになった時期から亡くなるまでの期間に生きる患者・利用者）にナースはどのような声かけをすればよいのか……
さまざまな現場から報告します。
生駒 あづさ
公立富岡総合病院 3B病棟 副主任
●コメント●
内田 陽子
群馬大学大学院保健学研究科 教授
連載2回目となる「人生の終焉を迎える人にどう語りかけるか？」では、地域の中核病院で臨床一筋20年になる生駒さんからの報告です。うまく語りかけることのできなかった過去の事例における生駒さんの想いと、それをもとに語りをするためのヒントを内田陽子さんがコメントします。
医療、看護、介護、福祉に関連したテーマを各回1テーマずつ取り上げていきます。
阿部 真紀
認定NPO法人エンパワメント
かながわ 理事長
上智大学文学部心理学科卒業。夫の転勤に伴い、1989年から香港と米国カリフォルニア州で2児を育てる。帰国後、1999年よりCAP（子どもへの暴力防止）スペシャリスト。2004年エンパワメントかながわを設立。デートDV予防プログラムの開発と普及に携わり、2011年にはデートDVに特化した電話相談「デートDV110番」を開設した。デートDVを予防することでDVや虐待の連鎖を断ち切ることをめざし、全国の団体や機関がつながることを呼びかけ、デートDV防止全国ネットワークを設立。著書に『暴力を受けていい人はひとりもいない CAPとデートDV予防ワークショップで出会った子どもたちが教えてくれたこと』（高文研）
認定NPO法人エンパワメントかながわ（以下：EK）は、暴力のない社会の実現をめざし、自分たちで独自の暴力防止プログラムを開発・提供していこうと考え、2004年に設立しました。その最初に開発したプログラムが「デートDV（ドメスティック・バイオレンス）予防プログラム」です。
「生と死」を
思わざるを得なかった日々
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鳥越俊太郎［ニュースの職人］
1940年生まれ。福岡県吉井町（現・うきは市）出身。京都大学文学部卒業後、毎日新聞社に入社。新潟支局、大阪社会部、東京社会部、「サンデー毎日」編集部に所属し、外信部（テヘラン特派員）を経て1988年4月より「サンデー毎日」編集長。1989年に退職して以降、テレビ朝日系列「ザ・スクープ」「サンデージャングル」でキャスターを務めるなど、テレビメディアに活動の場を移した。現在もさまざまなメディアで「ニュースの職人」として活躍中。著書に『人間力の磨き方』（講談社新書）『食べてよく寝て鍛えなさい』（内外出版社）など多数。
先日私の友人が脊柱管狭窄症で手術を受けた。全身麻酔が初めてで、不安だという。そこで私は言ってやった。
「麻酔学はものすごく進んでいるんだって。あんまり心配しなくていいんじゃない？」
こういう時には自分の体験を話すに限る。
私は全身麻酔の手術を10回受けている。
①難聴解消のための内耳の手術
②大腸がん摘出手術
③左肺への転移摘出手術
④右肺への転移同
⑤肝臓への転移同
⑥胃のGIST摘出手術
⑦脊柱管狭窄症手術
⑧同上
⑨同上
⑩同上
ちょっと見ただけでも難解そうな手術。
経営者の高齢化等により注目されている事業承継。成功させるにはいくつかのポイントがあります。本連載では、事業承継とは何か、事業承継の流れ・留意点などの基礎知識を解説し、実際の支援事例を紹介します。
マクロ視点から見る訪問看護の事業承継2
坪田 康佑
つぼた こうすけ
一般社団法人訪問看護支援協会
前回は、訪問看護ステーションの開設主体（法人）で最も多い営利法人について、経済産業省中小企業庁のデータなどを用いながら事業承継の課題、さらに訪問看護ステーションの大規模化の流れを紹介しました。
厚生労働省の「令和3年介護サービス施設・事業所調査結果の概要」によると、訪問看護ステーションの開設主体は、営利法人（会社）が59.2％、医療法人21.9％、社団・財団法人6.7％、社会福祉法人（社会福祉協議会を含む）5.7%となっています（図表）1）。今回は、営利法人を除いた上位にある医療法人と社会福祉法人＊1事業承継、また、廃止・休止の実態とその影響について解説します。
