日本国内でも医療従事者を対象にした新型コロナワクチンの接種が始まりました。しかし医療従事者の中にも、このワクチンの有効性や安全性について疑問を持つ人が少なくありません。そこで本稿では、新型コロナワクチンを正しく理解するために、ワクチンの開発経緯や効果・副反応などについて詳しく解説します。

新型コロナワクチンの正しい知識と理解を

峰 宗太郎

みね そうたろう

米国立研究機関 博士研究員

医師／薬剤師

筆者略歴

京都大学薬学部、名古屋大学医学部医学科卒業、東京大学大学院医学系研究科修了。国立国際医療研修センター病院、国立感染症研究所等を経て、2018年より現職。病理専門医。医学博士。共著で「新型コロナとワクチン 知らないと不都合な真実」（日本経済新聞出版）発刊。

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2021年2月17日、日本でも医療従事者を対象とした新型コロナワクチンの接種が始まりました。新型コロナウイルス感染症の重症化リスクの高い高齢者や基礎疾患のある人を守るためには、ワクチンの普及率を上げることが重要です。しかし、感染対策の決め手として期待する半面、ワクチンが非常に早く開発・実用化できたことに対して、不安や不信感を抱いている人も少なくないと思います。

本稿では、新型コロナワクチンに関する正しい知識と理解を深めるために、ワクチンの開発・実用化に至るまでの経緯をはじめ、効果・副反応、接種時の注意点について解説します。

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訪問看護ステーションや高齢者ケア施設で

生じやすい人事労務に関するトラブルと対応策、

またトラブルの防止策について解説いただきます。

社会保険労務士の活用

中山 伸雄

なかやま のぶお

社会保険労務士法人Nice-One 代表 / 社会保険労務士

「社会保険労務士って、何をしてくれる人ですか？」と、質問を受けることがあります。一方で、すでにお付き合いのある事業所からは、「社会保険労務士って、そんなことまでしてくれるのですか」と、言われることがあります。

このたび、社会保険労務士（以下：社労士）の立場で連載執筆の依頼を受けました。連載開始に当たって、まずは皆さんに社労士の業務について知ってもらおうとの思いに至り、初回となる本稿では、社労士の業務について紹介します。

社労士の主な業務内容

企業の成長には、「金・モノ・人材」が必要と言われています。社労士はその中でも人材に関する専門家であり、「労働及び社会保険に関する法令の円滑な実施に寄与するとともに、事業の健全な発達と労働者等の福祉の向上に資すること」^＊1を目的として業務を行っています。業務内容は、事業所における採用から退職までの「労働・社会保険に関する諸問題」や「年金の相談対応」など、広範囲にわたります。

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訪問看護ステーションにおけるBCP（事業継続計画）の

策定、防災・減災対策のポイントを解説するとともに、

実際の事例などをとおして災害時の

対応・危機管理のあり方を示します。

災害対応の基本①

災害対応の原則

「CSCATTT」

寺田 英子

てらだ ひでこ

災害看護専門看護師／認定看護管理者

災害時にサービスを提供し続けるために

近年、地震や風・水害、雪害などの自然災害に加え、2020年初めに発生した新型コロナウイルス感染症のような新興感染症のパンデミックなど、全国各地でさまざまな災害が発生し、人々の命と暮らしを脅かしています。

こうした危機に備えて、企業・団体・医療機関等では災害時にも業務を存続させるために事業継続計画（Business Continuity Plan： BCP）の策定が進められてきました。BCPは、災害や事故などの理由を問わず重要な業務を中断させない、あるいは中断しても、可能な限り短い期間で復旧するための方針・体制・手順等を示した計画のことをいいます。

訪問看護ステーションの事業は、日々継続して行わなければならず、災害時においても、利用者へのサービスを安定的に提供することが重要です。医療・介護サービスの継続は人命に直結するため、災害によって中断されると、結果的に利用者の健康障害につながります。だからこそ、訪問看護ステーションにもBCPの策定が求められます。

本連載では、まず今号から3回にわたって災害対応の基本である危機管理のポイントについて示します。以降、小・中規模の訪問看護ステーションでも取り組みやすいBCPの策定手順をステップを踏みながら解説するとともに、実際にBCPを導入したステーションの事例も紹介します。また、職員のメンタルヘルスケア、停電時の対応、実災害での実践事例を取り上げる予定です。

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