訪問看護ステーションにおけるBCP（事業継続計画）の

策定、防災・減災対策のポイントを解説するとともに、

実際の事例などをとおして災害時の

対応・危機管理のあり方を示します。

災害対応の基本①

災害対応の原則

「CSCATTT」

 

寺田 英子

てらだ ひでこ

災害看護専門看護師／認定看護管理者

 

 

災害時にサービスを提供し続けるために

 

近年、地震や風・水害、雪害などの自然災害に加え、2020年初めに発生した新型コロナウイルス感染症のような新興感染症のパンデミックなど、全国各地でさまざまな災害が発生し、人々の命と暮らしを脅かしています。

 

こうした危機に備えて、企業・団体・医療機関等では災害時にも業務を存続させるために事業継続計画（Business Continuity Plan： BCP）の策定が進められてきました。BCPは、災害や事故などの理由を問わず重要な業務を中断させない、あるいは中断しても、可能な限り短い期間で復旧するための方針・体制・手順等を示した計画のことをいいます。

 

訪問看護ステーションの事業は、日々継続して行わなければならず、災害時においても、利用者へのサービスを安定的に提供することが重要です。医療・介護サービスの継続は人命に直結するため、災害によって中断されると、結果的に利用者の健康障害につながります。だからこそ、訪問看護ステーションにもBCPの策定が求められます。

 

本連載では、まず今号から3回にわたって災害対応の基本である危機管理のポイントについて示します。以降、小・中規模の訪問看護ステーションでも取り組みやすいBCPの策定手順をステップを踏みながら解説するとともに、実際にBCPを導入したステーションの事例も紹介します。また、職員のメンタルヘルスケア、停電時の対応、実災害での実践事例を取り上げる予定です。

 

 

 

災害時に重要な危機管理

 

訪問看護ステーションの管理者の危機管理能力は災害時のマネジメントに不可欠です。事業所のある地域が被災した場合、管理者は、スタッフの安全確保・被災地内の状況把握・訪問看護活動の優先順位の決定など、日常とは異なる状況の中での判断や意思決定を行う必要があります。特に発災直後〜数日は、限られた情報しか得られず、さらにニーズは刻々と変化し、不確かで先の見通せない状況になります。こうした中でも、管理者は情報を分析した上で、迅速な判断を下し資源を配分するなど、最良の効果を生み出すリーダーシップが求められます。

 

→続きは本誌で（コミュニティケア2021年2月号）