災害に強いステーションづくり(3)

訪問看護ステーションにおけるBCP(事業継続計画)の

策定、防災・減災対策のポイントを解説するとともに、

実際の事例などをとおして災害時の

対応・危機管理のあり方を示します。

 

 

 

災害対応の基本③

命を守るための災害情報

 

寺田 英子

てらだ ひでこ

災害看護専門看護師/認定看護管理者

 

 

自分の命は自分で守る

 

前号では、災害が発生した際のスタッフの「自助」の重要性について解説しました。「自助」は他者を助ける「共助」のベースになります。そのため、スタッフ1人ひとりが「自分の命は自分で守る」ことを優先して判断・行動ができるようにしておくことが大切です。

 

訪問看護ステーションのスタッフは、車や自転車などの手段で地域に出向いて働いており、勤務時間のほとんどを外で過ごしています。また、事業所・利用者宅の立地やその場に着くまでの移動経路はさまざまで、海や河口に近い場所では大地震により津波に襲われたり、山間部や急傾斜地では、大雨により土石流などの土砂災害に巻き込まれたりする可能性があります。地域に密着した訪問看護ステーションだからこそ、事業所や周辺地域、訪問地域の災害リスクを把握し、起こり得る災害を予測することが災害対策の第一歩になります。

 

しかし、人は「ここまで津波がきたことがない」など過去の経験に基づいた災害の危険性に対する誤った認識や、「自分だけは大丈夫なはず」などの思い込み(正常性バイアス)、砂防ダムなどのインフラへの過度の信頼などによって避難が遅れることがあります。

 

 

内閣府の「避難勧告等に関するガイドライン」1)が2019年3月に改定され、住民は「自らの命は自らが守る」意識を持って、自らの判断で避難行動をとることの方針が示されました。そのため、自らが危険性を判断し、とるべき⾏動を理解しておくことが必要です。今月号は、災害から命を守るための災害情報の活用について解説します。

 

→続きは本誌で(コミュニティケア2021年4月号)

 

 


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