PEOPLE 感染症医からの提言  新しい訪問看護の形を

感染症医として、メディア・著書などをとおしてCOVID-19の感染対策の状況分析・提言を行うとともに、COVID-19患者の治療に当たる岩田健太郎さんに、日本の対策・今後の見通しや、今、訪問看護師が考えるべきことについて伺います。

 

 

 

 

岩田 健太郎さん いわた けんたろう

神戸大学大学院医学研究科・微生物感染症学講座感染治療学分野 教授

神戸大学医学部附属病院感染症内科 診療科長/教授

 

 

1997年島根医科大学(現・島根大学医学部)卒業。沖縄県立中部病院、米国ニューヨーク市セントルークス・ルーズベルト病院、同市ベスイスラエル・メディカルセンターに勤務。2003年に中国に渡り、SARS流行時の北京でクリニック医師を務め、アフリカではエボラ出血熱の臨床を経験する。帰国後は、亀田総合病院で感染症科部長、同総合診療・感染症科部長を歴任。2008年より現職。日本感染症学会感染症専門医・指導医、米国感染症専門医など。著書多数。近著に「新型コロナウイルスの真実」(KKベストセラーズ)、「感染症は実在しない」(集英社インターナショナル)など。

 

 

日本の感染拡大防止策

 

—3〜5月に日本が行ったCOVID-19の感染拡大防止策について、どのように評価されますか?

 

日本では 、3月初めまでは、全国的に発生していた小規模なクラスターを追跡して患者の診断と治療に当たるとともに、濃厚接触者を検査するといった対策を行っていました。これは、いわば起きている現象を後ろから追いかけて捉えるという方法です。

 

しかし、3月下旬くらいからは、特に東京などで感染者が増えて、これまでの方法では追いつかなくなりました。そこで、4月7日に緊急事態宣言を発令してコミュニティに自粛を促しました。つまり、感染拡大に先回りして予防するという対策へと変換されたわけです。

 

 

以上が3月から5月までに日本が行った対策です。この間に感染者は減って今に至りますから、日本はおおむねCOVID-19の感染拡大を封じ込めたと言ってよいでしょう 。

 

人々の外出や移動を制限するロックダウンを行うに当たっては、「いつから」「どこに」「いつまで」が重要になります。日本の緊急事態宣言で言えば、もう少し早い3月下旬に流行地域で開始すれば、もっと短い期間で解除できたのではないかと思います。

 

日本を含むアジアの国で

感染者が少ない理由

 

—欧米に比べ、日本の感染者が少ない、また重症化しにくい要因として考えられることはありますか?

 

世界全体を見ると、感染者が突出して多いのはヨーロッパ・北米・南米の3つの地域に限定されていますが、日本が唯一、感染者の少ない国というわけではありません。例えば、ベトナムではCOVID-19による死者は現時点でゼロですし、香港・台湾・タイ・シンガポール・マレーシア・中国・韓国・オーストラリア・ニュージーランドも、COVID-19をうまく防いでいます。

 

続きは本誌で(コミュニティケア2020年8月号)


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