映画と、生きるということ(18)


(No.18)

その人を“何もできない人”に

してしまわないように

『長いお別れ』

 


宇梶 智子

医療法人社団 一心会初富保健病院 看護部長/認定看護管理者

20〜30代のころは、夜勤明けでもミニシアターをめぐって、世界中のバラエティ豊かな映画を楽しんでいた。

そのほかの趣味は、韓国の食・ポップミュージックをはじめ、さまざまな文化を知ること。

 

 

ストーリー

 

物語は東家の4人を中心に展開していきます。校長を務めた厳格な父・昇平(山崎努)と良妻賢母そのものの母・曜子(松原智恵子)は、東京の郊外で暮らしています。

 

夫婦には2人の娘がいます。カリフォルニアで学者の夫と反抗期の息子・崇と暮らす長女の麻里(竹内結子)、そして実家から自立したものの、仕事も恋愛も続かないことに悩む次女の芙美(蒼井優)です。ある日、昇平の70歳の誕生日を祝うために、曜子から「お父さんの誕生日に帰っていらっしゃい」と招集され、久しぶりに帰省した麻里と芙美。家族4人で食卓を囲んで会話をしていると、娘たちは、昇平が麻里を芙美と間違えたり、自分の誕生日という認識がなかったり、さらには、ささいなことで憤慨して大声を上げるなどの変化を目の当たりに。「まさか……」と動揺しているところ、母親から、父が認知症になったことを告げられます。このシーンを皮切りに、東家の7年間の様子が描かれていきます。

 

本作は、優しさとユーモアにあふれ、父が記憶をなくしても、これまでとは違った形で、より深い絆で結ばれていく家族の姿に心打たれる物語です。

 

続きを読む…

【Book Selection】新刊書籍のご紹介

 

続きを読む…

〈新連載〉能登半島の災害から学ぶべきこと

〈新連載〉

第1 回

被災地の現実と

被災者支援の変革

 

酒井 明子

———————————–

福井大学名誉教授/

日本災害看護学会能登半島地震災害

看護プロジェクトリーダー

 

 

連載を始めるにあたって

 

「なぜ、能登半島地震から1年以上が経過した今、連載がスタートするのか?」と疑問に思った人もいるのではないでしょうか。一方で、「いや、今だから、考えるべきことがあり、伝えていく必要がある」と考える人も多いでしょう。

 

令和6年能登半島地震は、あまりにも多くの課題をわれわれに突きつけました。このため、多くの分野で検証が進んでおり、超高齢化・過疎化・人口減少社会に向けた提言がなされています。また、国の動きとしては、防災庁設置に向けた検討が開始されています。

 

筆者にとって、目の前の被災地の現実は、人間の尊厳とは何かを考えるきっかけになりました。石川県内の看護部長たちによる有志の会「能登の灯」では、現地での看護支援の状況について議論が交わされ、参加するたびに大きな学びにつながりました。震災時に看護職がどう動いたか検証をする中で、震災直後から行われた看護は、看護の本質につながるものであると確信するようになり、これをもっと広く伝え、これからの看護は何を変革すべきかについて考える機会を提供したいと思うようになりました。

 

本連載には、2つの目的があります。1つは、能登半島地震で看護がどう動いたかを広く発信することです。そのため、次回は「能登の灯」のメンバーに各病院が一丸となって能登を守った現場の状況について執筆してもらう予定です。さらに3回目以降では、本編とは別に看護がどう動いたかが見えるよう、現場スタッフの声をコラムで伝えます。

 

2つ目は、他の学問分野や関連分野との融合の重要性を伝えることです。学問の世界は専門分化が進み、それぞれの分野内で理論化や実践が行われています。しかし、災害時には、異なる分野との情報共有や協働実践が必要となります。激甚化する災害に対して、諸学問がともに社会に寄与する新たな知識を生み出す必要があります。本連載では、法学・社会学・都市工学の専門家、NPO団体、作家、行政など、それぞれの立場からも被災者支援のあり方について論じてもらう予定です。

 

看護職は人間の命や暮らし、尊厳を守る専門家として、能登半島地震から何を学び、何を明らかにし、何を伝え、何を提言していけるのか。そして、学問横断的知識が求められる災害看護は、どのような切り口から被災者支援の本質に迫ればよいのか。本連載がこうした問いへのヒントになればと思います。

 

→続きは本誌で(看護2025年6月号)

基礎から学ぶ! 事例でわかる! 訪問看護ステーションの事業承継(22)

経営者の高齢化等により注目されている事業承継。成功させるにはいくつかのポイントがあります。本連載では、事業承継とは何か、事業承継の流れ・留意点などの基礎知識を解説し、実際の支援事例を紹介します。

 

 

事業承継・引継ぎ支援センター」と

「よろず支援拠点」

坪田 康佑

つぼた こうすけ

訪問看護ステーション事業承継検討委員会

一般社団法人医療振興会代表理事

看護師/国会議員政策担当秘書

 

 

事業承継のご相談はお早めに

 

訪問看護ステーションの経営者は、事業を始めた段階から「いつかは自分も誰かに引き継ぐのだ」という意識を持ち、日常的に準備を進めておくことが非常に重要です。しかし実際には、「自分はまだ元気だし、経営も順調だから」と、事業承継について考えることに抵抗を感じる経営者も少なくありません。

 

また、中小企業庁の「2023年版 中小企業白書」1)によると、後継者へのバトンタッチに向けた準備には少なくとも1年以上を要したケースが半数以上でした。本格的な承継に向けた組織体制の調整・整備などにかかる手間を考慮すれば、より長い期間が必要になることも珍しくないため、すでに事業承継を考え始めている人も、できるだけ早くから準備をしておく必要があります。

 

3月号では、経済産業省による事業承継の支援施策である「事業承継・引継ぎ支援センター」(以下、支援センター)2)を紹介しました。全国47都道府県に設置されており、いざというときに頼れる公的な支援機関ですが、実際にはどう活用すればよいのかがわからず、利用に踏み出せない訪問看護事業者も多いのではないでしょうか。そこで今回は、そのような経営者が将来の事業承継に向けて一歩踏み出せるように、支援センターについてあらためて説明し、その母体である経営相談の窓口「よろず支援拠点」の活用方法も併せて紹介します。

 

「事業承継・引継ぎ支援センター」の活用

 

❶多様な売却対象でのサポート

支援センターは、2011年に経済産業省が全国に設置した「事業引継ぎ支援センター」と、2014年度にスタートした「後継者人材バンク事業」を合併して設立しました。第三者への売却だけでなく、親族や社内の役員・従業員への承継、M&A(事業の売買)に関することまで幅広い相談に対応します。また、M&Aアドバイザーや仲介会社の場合は第三者への事業承継を中心とした相談を対象としていますが、支援センターでは、事業主が引退を考える場合のあらゆるケースをサポートします。

 

例えば、親族内での承継では「事業承継計画」の策定支援が受けられるほか、税務面の相談も可能です。社内での承継を進めたい場合には、後継者となる役員や従業員側へのアドバイスやフォローも丁寧に行ってくれます。また、M&Aを視野に入れている事業主であれば、買い手の探し方やさまざまな手続きについてもしっかりとサポートするなど、多様なニーズに柔軟に対応しています。

 

そのほかに、訪問看護事業ならではの悩みとして利用者との関係やスタッフの雇用の問題など、引き継ぎに伴うデリケートな問題が挙げられるでしょう。こうした課題についても、プロの視点でアドバイスを受けることができます。

 

→続きは本誌で(コミュニティケア2025年5月号)

市民とともに歩むナースたち(5)

「People-Centered Care(PCC)」とは、市民が主体となり保健医療専門職とパートナーを組み、個人や地域社会における健康課題の改善に取り組むことです。本連載では聖路加国際大学のPCC 事業の中で経験した「個人や地域社会における健康課題の改善」を紹介します。

 

田中 加苗 ● たなか かなえ

聖路加国際大学大学院看護学研究科 助教

 

小野 若菜子 ● おの わかなこ

東京都立大学健康福祉学部看護学科 教授

 

中村 めぐみ ● なかむら めぐみ

聖路加国際大学PCC開発・地域連携室 マネジャー

 


まちのグリーフカフェ「しん・呼吸」

市民活動団体や市民サポーターとの協働

 

 

まちのグリーフカフェをつくる

 

グリーフとは、「喪失によって生じる深い悲しみや苦悩」であり、悲嘆とも言います。そして、グリーフとして現れるさまざまな感情や行動を正常なものとして受け止め、その気持ちを察し、寄り添う姿勢に基づいた支援がグリーフケアです。筆者らは、喪失の中でも死別に着目し、“大切な人を亡くされた経験を語りあう会:まちのグリーフカフェ「しん・呼吸」”(以下:「しん・呼吸」)を市民活動団体や市民サポーターと協力して開催しています。

 

最初に、「しん・呼吸」の始まり、協働のプロセスをご説明します。

続きを読む…