NT2014年6月号掲載【topics1】紹介

NT1406表紙NT2014年6月号の【topics1】は、

原子力災害による屋内退避区域下での「自主退避指示」

―“患者”か“家族”かという究極の選択

福島第一原発事故の教訓を今後に生かすために

―浜岡原子力発電所周辺施設の看護師等のアンケート結果を踏まえて

 

南相馬市立総合病院(以下、当院)は、福島県浜通りに位置する災害拠点病院です。東日本大震災で、南相馬市は福島県で最も多い1,000人以上の死者・行方不明者を出しています。当院は海岸線より約3km地点に位置し、約23km南方に福島第一原子力発電所があります。震災当時、病床数230床、常勤医師14人、看護師約150人で、南相馬市近隣において最も大規模な総合病院でした。

 

2011年3月11日、当地域では震度6弱の地震と10m以上の津波により多くの被災者が発生し、当院は震災直後約12時間で重症患者20数名を含む、約100人の患者を受け入れました。翌12日に福島第一原子力発電所1号機の水素爆発が起こり、さらに、14日の3号機の水素爆発により、周辺地域の空間放射線量が上昇し、福島第一原発から20km圏内に屋内退避指示が出されました。

 

当院は病院のもつ機能以上の患者を受け入れざるを得ない状況に陥りましたが、通信が遮断したため、近隣の医療機関、行政と情報交換ができませんでした。やがて当院も原発から20〜30km圏内に出された「屋内退避区域」に入ったため、本邦で初めて制限区域での救急医療を経験しました。

 

原子力災害に対して出された「自主退避」という指示

 

屋内退避区域に指定された時点で、健常者であるスタッフの安全確保は不明確であり、病院からスタッフに「自主退避指示」、つまり「患者を残して医療者は病院から退避してもよい」という指示が出されました。

 

「自主退避」という指示は、スタッフにとって大きな決断を強いられることになりました。“患者”か“家族”かという医療者としての究極の選択を、短時間で決めなければならなかったのです。それはスタッフに多大なストレスをもたらすことになりました。

 

全スタッフの約3分の2が病院から退避し、病院機能が低下して、患者対応は困難を極めました。残ったスタッフの泊まり込みによって病棟・外来機能は維持されましたが、3月18日に国からの命令により病棟閉鎖が決まりました。その後、自衛隊、海上保安庁、DMATなどの協力により患者避難搬送を完了し、最終的に病棟閉鎖は震災当日より10日目に完了しました。

 

自主退避したスタッフの苦しみ

 

本当に安全かどうかを判断する情報を国や県から与えられていない中では、救急の定説どおり「患者を助けたくても、現場の安全が確保されなければ踏み込んではいけない。健常者の安全確保を優先に」ということを考えれば、退避することが正しい決断だったと推察されます。

 

けれども、震災から3年が経過した現在でも、「自主退避」という決断をしたことに対して罪悪感に苦しんでいるスタッフが大勢います。「患者、そして仲間を残して病院を去ってしまった」という大きな心の傷を負っているのは、特に看護師に多いようです。「偶然大きな被曝を生じなかっただけで、病院に残ったことが正しいとは思わない」と話をしても、医療者としての正義感や義務感から、割り切れない感情に苛まれているのです。

 

また、看護師の多くは“患者”と“自分の家族(特に子ども)”のどちらかを選択せざるを得ない状況に追い込まれました。どちらを選択しても、“看護師”と“母親”との両立は困難な状況の中で苦渋の選択を強いられ、“家族・子どもの母親”という立場を選んだ人も少なくありませんでした。

 

「患者を置いて逃げる医療者なんて」という批判もあるかもしれませんが、逆に「家族を残して病院で働くなんて」という見方もあります。あの時の病院退避命令とそれに対する決断すべてに関して、間違いはなかったのではないかと筆者は考えます。

 

浜岡原子力発電所の周辺地域に勤務する看護師等へのアンケート調査結果

 

「病院から自主退避指示が出された時、医療者はどうするべきなのか」——解決できる答えは容易にみつからないと思いますが、自分たちの経験を今後起こりうる原子力災害に生かすために、筆者は、静岡県浜岡原子力発電所の周辺施設に勤務している看護師らに、原発事故への備えと発生時の行動についてのアンケート調査を行いました。当地域は南海トラフ地震の震源地に近く、最も甚大な被害が予測されており、原子力災害も警戒されています。

 

◆アンケート対象者

2013年7月6日に行われた静岡県看護協会中東遠地区研修会講演会(テーマは災害)に参加した117人を対象にアンケート用紙を配布し、無記名にて記載していただいた(学会雑誌発信の旨を記載)。

参加者の職業の内訳は、89%が看護師で、その他コメディカルであった。

 

参加者の居住地域の内訳を図1に示す。一番左の御前崎市から順に浜岡原発に近接する地域となっており、約75%近くの対象者が浜岡原発より20km圏内に居住している。

 

図1 アンケート対象者の居住地域

1406トピ2図1-

 

問1 最も警戒する災害は何か?(図2)

「原子力災害」「地震」と答えた人がそれぞれ約50%であり、東日本大震災で最も多くの死者・行方不明者の原因となった津波よりも、原子力災害の恐怖のほうが大きいとの結果であった。依然収束しない福島第一原発事故の影響や、再稼働が注目されている浜岡原発の影響が色濃いためと思われる。

 

図2 最も警戒する災害は何か?(複数回答可)

1406トピ2図2-

 

 

問2 自宅・勤務先から原子力発電所、海岸線までの距離を把握しているか?(図3)

対象者の82%が「位置を把握している」という回答であった。「ここは海岸から○○kmです」「海抜○○mです」という表示を見かけることが多くなり、東日本大震災以前より場所に対する危機意識がはるかに高まっていることが理解できる。原子力発電所や海からの距離を把握しておくことは、震災時に自分の施設が被る災害の特色を把握する助力になると考える。

 

図3 自宅・勤務先から原子力発電所、海岸線までの

距離を把握しているか?

 

1406トピ2図3-

 

問3 震災時の行動を家族と話し合っているか?(図4)

災害に対する危機意識が高いと思われる当地域においても、「はい」と答えたのは約50%であり、震災時の家族との行動を計画している割合は予想以上に低い。
震災時は通信困難による連絡不能や、医療者として勤務が長時間に及ぶことが予測される。震災時にスタッフそれぞれが家族の行動を把握できることが、病院力の向上につながると思われるため、事前の話し合いは重要である。

 

図4 震災時の行動を家族と話し合っているか?

 

1406トピ2図4-

 

問4 震災時の医療者としての行動は?(図5)
「震度5強以上では病院に直ちに集合」という指示が出ている施設が多いためか、約60%が「職場(病院)にかけつける」との回答であった。

 

この値が高いのか否かの判断は難しいが、東日本大震災時には病院に向かっている最中に津波で被災したケースもみられた。施設までの安全経路の確保を事前に想定しておく必要があるだろう。また、家族の安全確認後に病院へ集合する形態でも、許容されるべきではないかと考える。

 

図5 震災時の医療者としての行動は?

1406トピ2図5-

 

問5 病院が(南相馬市立総合病院と同様に)自主退避解散となった。その時の選択は?(図6)

約半数が「家族とともに避難する」との回答であった。南相馬市立総合病院でも最終的に約70%のスタッフが自主退避を選択している。アンケート結果もこれにほぼ相関する値と考える。

 

自身の安全はもちろんだが、家族の安全の確保を優先させるという結果であり、南相馬市立総合病院のスタッフの行動も他院と比較して大きな違いはなかったといえる。

 

図6 病院が自主退避解散となった。その時の選択は?

 

1406トピ2図6-

 

福島原発事故の経験を、今後起こりうる原子力災害への備えに生かすために

 

福島原発事故の経験を検証し、今後起こりうる原子力災害時に想定される制限区域における医療展開について、それぞれの医療施設ごとにイメージしておく必要があるでしょう。状況によっては、すぐに医療を放棄せざるを得ないという決断も必要になるかもしれません。また、ある程度イメージしていたとしても、その場で決断しなければならない想定外の事柄が多く発生すると思われ、判断材料が少ない中で苦渋の決断をせざるを得ないことも多いと予測できます。

 

退避指示など地域に何らかの制限をかけることは、住民もしくは患者を保護するための政策ではありますが、十分な援助体制がなければ、外部からの孤立を招く結果となります。今後の震災計画等で、施設ごとに立地や病院機能を考慮し、制度や機器を揃えることは重要ですが、「どこまで病院機能を維持するか」「どのような状況になったら撤退するか」も考慮されるべき事案です。また、県や国レベルでの即時介入が、上記のようなスタッフが究極の決断をする負担を軽減するものと考えます。

 

最後に、未だに収束していない原発事故に直面しながら、日々現地で医療を支えているスタッフに、心から尊敬の念を送ります。

 

[著者]太田 圭祐 

名古屋大学医学部附属病院 脳神経外科

(前・南相馬市立総合病院 脳神経外科)

 

補足)
太田圭祐氏は名古屋大学医学部より2010年7月から2011年3月までの任期で南相馬市立総合病院に応援医師として派遣されていました。その任期の終了直前に東日本大震災が発生しました。「自主退避」という指示に対して“病院に残る”ことを選択し、国からの患者退避命令が出たことを受け、患者が最後の一人になるまで避難区域外への患者搬送を行いました。
その間の苦闘と軌跡は、太田氏の著書『南相馬10日間の救命医療—津波・原発災害と闘った医師の記録』(時事通信社)および小社刊

『ナース発 東日本大震災レポート』に掲載の特別寄稿「震災の記憶—医療を維持するか、患者を移すか—原発事故に翻弄された南相馬市立総合病院の10日間」に詳しく記されています。

 

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